結論から言います。
離婚を決めて最初にぶつかった壁は、お金でした。
しかも、我が家の家計は「管理」と呼べる状態ではありませんでした。恥ずかしい話ですが、同じ立場になる方のために正直に書いておきます。
「支払いがいくらで、余りがこれくらい」——それが我が家の家計管理
恥ずかしながら、家計の管理は私が担っていました。
とはいえ実態は、給与が振り込まれる銀行から引き落とされる銀行へお金を移動させるだけ。超大雑把に、こんな具合です。
「支払いがいくらで、余りがこれくらい。残りは貯蓄用口座へ♪」
「やばっ、今月も支払いの方が多い💦」
月々はマイナスになることがしばしば。ボーナスでプラスに戻す、という感じでした。
それでもNISAや貯蓄型保険をやっていて、月々の支払いに含んでいたので楽観視していました。
(この貯蓄型保険を、のちに解約することになります。その話は【お金③】に書きました)
今思えば、到底「家計管理」と言える状態ではありませんでした。
当初は「家は売却、賃貸で余裕をもって暮らす」つもりだった
離婚が現実味を帯びてきた昨年の夏頃から、将来を現実的に考えるようになりました。
当時は私が親権を持てるとも思っておらず、ローンの残った自宅は売却するつもりでいました。
子どもたちは元妻が育てることになるだろう。だから私が養育費を払う側になる——早々にそう想定していました。
金額は1人あたり3〜4万円くらいか。自分は賃貸に移れば、それでも余裕を持って生活できる——そんなふうに考えていたのです。
この「3〜4万円」も、根拠のない当てずっぽうでした。実際には、家庭裁判所が使っている養育費の算定表があり、双方の年収と子どもの人数・年齢から目安が分かります。調停の前に一度見ておくと、話し合いの見通しが立ちます。
出典:裁判所「平成30年度司法研究(養育費,婚姻費用の算定に関する実証的研究)の報告について」(養育費・婚姻費用の算定表)
(※実際には逆でした。私が受け取る側になり、金額は1人あたり月に1万数千円。正直なところ、十分とは言えません。不足分については、貯蓄型保険の解約返戻金を私が受け取る形で折り合いをつけました。この解約返戻金の話は【お金③】につながります)
親権が取れて、青ざめる
晩秋の調停で、子どもの養育・親権・監護権について話し合いがありました。
結果、子どもの福祉を優先し、慣れた環境で私が親権者となり、監護もしていくことでほぼ固まりました✨
はい、そうです。
「やばい、マズい」が頭を駆け巡ります。
しかも、子どもたちと暮らすと決めた時点で、自宅を手放すという選択肢は消えていました。
子どもの環境を変えたくなかったからです。転校させない、住む家を変えない。それを優先するなら、ローンの残った自宅に住み続けるしかありません。
売却して賃貸に移るという当初のプランは、ここで白紙になりました。
住宅ローンの残った自宅に住み続けながら、今の支出から月に10万円ほど削らないといけない——そういう計算になりました。
まとめ:喜びと不安は同時にやってくる
- 子どもと暮らせる喜びの直後に、生活費の現実が押し寄せる
- 「家計管理をしているつもり」がいちばん危ない
- 離婚を考え始めたら、まず自分の家計の全体像を把握してほしい(やり方は【お金③】に書いています)
「子どもと一緒に生活したい!」——その気持ちだけではどうにもならない現実を前に、私は動き出すことになります。
まず向かったのは役所でした。その顛末は【お金②】ひとり親でも児童扶養手当がもらえなかったに書いています。
離婚とお金シリーズ(全3回)
- 【お金①】離婚後の生活費が足りない。ずさんだった我が家の家計管理(この記事)
- 【お金②】ひとり親でも児童扶養手当がもらえなかった。所得制限で「何もない」と言われた日
- 【お金③】離婚後の家計を、リベ大で立て直した。貯蓄型保険をやめて月1万4千円


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